　同社は､静音型低床ｴｱ式ｶﾞﾚｰｼﾞｼﾞｬｯｷ｢ALA―M―S｣ｼﾘｰｽﾞのﾗｲﾝｱｯﾌﾟを拡充した｡2ﾄﾝ､3ﾄﾝに加え
　　て､1･8ﾄﾝ､2･1ﾄﾝ､5ﾄﾝを発売｡本体のｴｱﾎﾟﾝﾌﾟ構造を見直し作動音を90ﾃﾞｼﾍﾞﾙから69ﾃﾞｼﾍﾞﾙに軽
　　減した｡
　　　（１１月６日　日刊自動車新聞）

　　　同社は、移動型リフト「モバイルリフト」や防錆システム「タフコート」を紹介する「オ
　　ープンファクトリー」を仙台市内で開催。同リフトは、充電式で移動可能な自動車リフト。
　　200Vの電源を差し込むだけで充電でき、400Vまで対応する。
　　　（１１月１３日　日刊自動車新聞）

　　　同社は、洗車対応仕様テストリフト「WTSL15」を発売。15tの能力を持ち、排水装置を備え
　　た。受台には防錆処理をし、サビに強く耐久性を考慮した亜鉛メッキ仕様とした。リフトの
　　自然降下防止装置として手動式の降下防止ピンを標準装備。
　　　（１１月１３日　日刊自動車新聞）

　　　同社は、ツールセットなどを特別価格で販売する。「TONE　SALE　2015」を展開している。
　　期間中、対象製品の購入者に「マグネットパーツトレイ」を、またアンケートを回答した中
　　から抽選で100人に「オリジナルワークグローブ」を贈る。
　　　（１１月１７日　日刊自動車新聞）

　　　同社は、品質管理用の締め付けデータ管理システム「TDMS」シリーズと「TDMSHT」シリー
　　ズを大幅に値下げしたと発表。TDMSシリーズは、同社の無線デジタルトルクレンチ「CEM3-
　　BTS」を利用した品質管理用パッケージソフトウエア。
　　（１１月１７日　日刊自動車新聞）

　　　同社は、11月から来年4月20日までの期間限定で「2015SKセール」を開始。テーマは「ホン
　　モノを選ぶ楽しさ、持つ喜び、使う安心」。毎年4月に新入社員として入社するメカニックな
　　どに向けて、実施している。
　　　（１１月２０日　日刊自動車新聞）

　同社は、ＬＥＤ作業灯「ＳＬ―ＬＥＤ３０Ｃ」を発売したと発表。作業現場での使いやす
　　さを考え、全長は従来製品比６６ミリ短い３１４ミリに重量は１５０グラムとした。照明部
　　はφ２０ミリ。
　　　（１２月１1日　日刊自動車新聞）

　８．ﾊﾟｰﾏﾝ　大型ﾄﾗｯｸ用のｱﾙﾐﾘｱﾊﾞﾝﾊﾟｰ

　同社は､大型トラック用新規格適合品の｢アルミ・リア・バンパー｣の販売を開始した｡車検
　　対応で､12年7月以降に製作の自動車に適用される､耐久(従前の2倍耐久負荷)要件が強化され
　　た新基準適合品｡
　　　（１１月２７日　日刊自動車新聞）

　同社は研究開発センターを中国・北京市に開業した。およそ1億1200万ユーロ（約160億円）
　　を投資して建設したもの。中国市場に適したメルセデスベンツ乗用車の現地開発を、いっそ
　　う促進するのが狙い。
　　　（１１月７日　ＧＡＺＯＯ．ＣＯＭ）

１０．ｽﾊﾞﾙ　ｱｲｻｲﾄを欧州市場へ初導入

　同社は､14年中に欧州で販売を開始するｽﾊﾞﾙ新型『ｱｳﾄﾊﾞｯｸ』に､ｽﾊﾞﾙの欧州仕様車として初
　　めて､運転支援ｼｽﾃﾑ｢ｱｲｻｲﾄ｣を搭載すると発表した｡ｱｲｻｲﾄは､世界で初めてｽﾃﾚｵｶﾒﾗのみで､実現
　　した運転支援ｼｽﾃﾑ｡
　　　（１１月７日　GAZOO.COM）

　　　ﾀﾞｲﾊﾂ工業は、新型軽自動車「ｳｪｲｸ」の外装ﾊﾟﾈﾙでﾌｧﾙﾃｯｸの樹脂部品を始めて採用した。採
　　用部位はAﾋﾟﾗｰｱｳﾀｰﾊﾟﾈﾙとｽﾗｲﾄﾞﾄﾞｱ用ﾚｰﾙｶﾊﾞｰ、ﾌｭｰｴﾙﾘｯﾄﾞ。ｻﾌﾟﾗｲﾔｰを増やすことで供給体制
　　を強化するとともに、樹脂部品のｺｽﾄ低減につなげていく。
　　　（１１月１２日　日刊自動車新聞）

　ﾎﾝﾀﾞは、17年頃に全面刷新するｱｼﾞｱ専用車｢ﾌﾞﾘｵ｣のﾌﾟﾗｯﾄﾌｫｰﾑを現地ｽﾀｯﾌと共同開発する｡
　　ﾎﾝﾀﾞがﾌﾟﾗｯﾄﾌｫｰﾑ開発で新興国の開発者を関与させるのは初めて｡開発初期段階から現地のﾆｰ
　　ｽﾞや仕様を反映させる。
　　　（１１月１３日　日刊工業新聞）

　同社は電気自動車(EV)の1回の充電で走行できる距離を｢ﾘｰﾌ｣に比べ約2倍の約400ｷﾛﾒｰﾄﾙに
　　引き上げる｡既存のﾘﾁｳﾑｲｵﾝ電池と同等ｻｲｽﾞで､航続距離を約2倍にできる電池ｼｽﾃﾑの完成にめ
　　どをつけた｡
　　　（１１月１７日　日刊工業新聞）

　石油に依存しない“水素社会”の実現に向け官民が動き始めた｡ﾄﾖﾀ自動車は、燃料電池車
　　(FCV)｢MIRAI(ﾐﾗｲ)｣を12月15日に発売すると発表した｡市販は世界初となる｡ﾎﾝﾀﾞも15年度中
　　の発売を目指す｡
　　　（１１月１９日　日刊自動車新聞）

　ﾎﾝﾀﾞは、調達先選定に当たり､品質･ｺｽﾄ･納期の観点から最適な部品を調達している｡海外
　　から広く調達する動きがあったが、1ﾄﾞﾙ=116-117円になれば日本で生産する車については
　　日本製部品が有利になる。
　　　（１１月２０日　日刊工業新聞）

　同社は､駐車場での安全･支援技術を充実させ､15年発売の新型車から採用すると発表した｡ﾍﾟ
　ﾀﾞﾙの操作に関係なく車両や障害物との衝突を軽減するｼｽﾃﾑや､駐車時に自動で切り返しするｼｽﾃﾑ
　などを追加｡
　　　（１１月２１日　日刊工業新聞）

　トヨタは、低速走行時の安全運転や運転負担の軽減を支援する「インテリジェントクリアラン
　　スソナ－とインテリジェントパ－キングアシスト」を改良し15年に発売する新車に搭載。障害
　　物を検知し15KMまで自動ブレ－キを作動させる。
　　　（１１月２１日　日刊自動車新聞）

１８．UDと上智大提携

　　　UDトラックは上智大学と提携し15年から３年間、学生向け人材開発プログラムを実施する。
　　グロ－バル経営講座を開催し、国内事業所での就業体験や奨学金を提供する。16年にはボルボ
　　グル－プが実施する海外インタ－シップにも派遣する。
　　　（１１月２２日　日刊自動車新聞）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
１９．ﾙﾉｰ･日産　EV世界累計販売20万台

　EVの世界累計販売台数20万台は､日産リーフの発売から､およそ4年で達成した記録｡なお､リ
　　ーフの世界累計販売台数は､14万8700台｡米国が約6万7000台､日本が約4万6500台､欧州が約3万
　　1000台となった｡
　　　（１１月２７日　GAZOO.COM）

　同社は､新開発した低価格の予防安全システム｢トヨタ・セーフティ・センス｣を15年に導入
　　し､17年までに日本､米国､欧州のほぼすべての乗用車に設定すると発表した｡衝突回避支援な
　　ど複数の機能をパッケージ化｡
　　　（１１月２７日　日刊工業新聞）

　同社の風力タービン9機が設置された同拠点での年間発電量は､同社のブラジルにおける四
　　輪車生産活動(年間生産台数約14万台)に必要とする年間電力量に相当する約9万5000MWhとな
　　る見通し｡
　　　（１１月２７日　GAZOO.COM）

２２．ﾄﾖﾀがﾌﾞﾚｰｷ事業統合ﾃﾞﾝｿｰをｱｲｼﾝ系に

　ﾃﾞﾝｿｰとｱｲｼﾝ精機はﾌﾞﾚｰｷｼｽﾃﾑ事業を統合する方針を固めた｡ﾃﾞﾝｿｰのﾌﾞﾚｰｷ開発･生産部門を､
　　ｱｲｼﾝ子会社のｱﾄﾞｳﾞｨｯｸｽに集約する｡自動運転などITとの融合が進み､自動車産業は新しい競争
　　の段階に入った｡
　　　（１１月２８日　日経Web）

　同社は部品事業の整理､再編に踏み出す｡ﾄﾖﾀと豊田自動織機の両社が機能を持つﾃﾞｨｰｾﾞﾙｴﾝ
　　ｼﾞﾝの開発･生産は豊田織機に集約｡手動変速機(MT)はｱｲｼﾝ精機ｸﾞﾙｰﾌﾟのｱｲｼﾝ･ｴｰｱｲに､ﾌﾞﾚｰｷは
　　ｱﾄﾞｳﾞｨｯｸｽにまとめる｡
　　　（１２月１日　日刊工業新聞）

　　　スズキは、12月中に軽自動車「ｱﾙﾄｴｺ」を全面刷新する。ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄ車「ｱｸｱ」並みになる。燃
　　費性能はｶﾞｿﾘﾝ１L当たり37Km前後になる。従来のｱﾙﾄｴｺは35Ｋmで、同35.2Kmのﾐﾗｲｰｽを抜きｶﾞ
　　ｿﾘﾝ車首位となる。価格は80万円前後になる。
　　　（１２月３日　日本経済新聞）

２５．内装の質感を高める

　　　富士重工業の多目的ｽﾎﾟｰﾂ（SUV）「ﾌｫﾚｽﾀｰ」の改良ﾓﾃﾞﾙは、内装に金属調や艶のある黒い
　　装飾をあしらうなど質感を高め、音響機器「ﾊｰﾏﾝｶｰﾄﾞﾝｻｳﾝﾄﾞｼｽﾃﾑ」を追加注文できるﾓﾃﾞﾙも
　　用意した。高品質の音楽が聞けるようｽﾋﾟｰｶｰの配置に工夫をした。
　　　（１２月３日　日本経済新聞）

　同社は､AT向けの軸受｢超薄肉ｽﾗｽﾄ針状ころ軸受｣を開発した｡外径1ﾐﾘﾒｰﾄﾙ×長さ2･5ﾐﾘﾒｰﾄﾙ
　　の小径ころを用い､遊星歯車の摩擦抵抗が従来の銅ﾜｯｼｬｰを使う方式に比べて軸受単体で80%以
　　上低減する｡
　　（１１月７日　日刊工業新聞）

　同社は､燃料電池の低ｺｽﾄ化などに貢献する､白金を使わないｶｰﾎﾞﾝｱﾛｲ触媒(CAC)を開発した
　　と発表した｡燃料電池の普及には､安価で容易に調達できる白金代替触媒の開発が大きな影響
　　を与えるという｡
　　　（１１月１２日　GAZOO.COM）

　　　小糸製作所は、ﾊｲﾋﾞｰﾑとﾛｰﾋﾞｰﾑを一体化した最新型の一灯式LEDﾍｯﾄﾞﾗﾝﾌﾟの生産を開始した。
　　従来型は二灯が必要だった、新型LEDの明るさを従来の1.6倍に高めて一体化を可能にした。
　　17年に国内でのﾍｯﾄﾞﾗﾝﾌﾟ生産の５割以上がLEDになる。
　　　(１１月１３日　日刊自動車新聞)

２９．日立　EVの航続距離を従来の2倍に

　同社は､電気自動車のﾌﾙ充電1回当たりの航続距離を､従来の2倍にする電池技術を開発した
　　と発表した｡電極の厚さを従来比2倍にし､充放電できるﾘﾁｳﾑｲｵﾝ量を増加させることでｴﾈﾙｷﾞｰ
　　を高密度化する｡
　　　（１１月１４日　GAZOO.COM）

　ﾚﾆｱｽのﾎﾟﾘｶｰﾎﾞﾈｰﾄ製窓が､三菱ふそうﾄﾗｯｸ･ﾊﾞｽの大型観光ﾊﾞｽの車両後面窓に採用された｡ﾊﾞ
　ｽの後面窓で｢ｶﾞﾗｽ以外のﾎﾟﾘｶｰﾎﾞﾈｰﾄ製窓が標準装備されるのは世界初｣(ﾚﾆｱｽ)という｡年間750台
　分を納入する｡
　　（１１月１７日　日刊工業新聞）

　同社は､従来比3倍のｴﾈﾙｷﾞｰ密度をもつ次世代ﾘﾁｳﾑ二次電池の放電に成功したと発表した｡
　　8倍の容量をもつ｢硫黄-多孔性ｶｰﾎﾞﾝ複合体｣正極材料､および高い容量をもつｼﾘｺﾝ系負極材料
　　を備える｡
　　　（１１月１７日　GAZOO.COM）

　小糸製作所は、ヘッドランプのハイビームとロービームを1つのLEDで切り替える「LED1灯
　　式バイ・ファンクションプロジェクタ」を開発したと発表した。これは、世界で初めて量産
　　化に成功したものである。
　　　（１１月２０日　GAZOO.COM）

　　　同社は、従来製品よりメンテナンス性を高めたマカダムローラー「ZC125M-5」を発売する。
　　道路を締め固める際にアスファルトに散水するための機器を手入れしやすいようにした。特定
　　特殊自動車排出ガス規制の2014年基準に適合している。
　　　（１１月８日　日刊工業新聞）

　　　同社は、8tクラスの後方超小旋回型油圧ショベル「Cat308E2CR」と、超小旋回型油圧ショベ
　　ル「同SR」をそれぞれ発売。従来機のモデルチェンジで排出ガス規制の2011年基準に適合した
　　エンジンを搭載。
　　　（１１月８日　日刊工業新聞）

　　　同社は、小規模農家向け小型トラクター「グラボバシリーズ」を発売する。ホイールタイプ
　　は17～22.5馬力の4種で、価格は169万8840～196万8840円。パワクロタイプが19～22.5馬力の3
　　種で、218万3760～238万5720円（消費税込み）。
　　　（１１月１１日　日刊工業新聞）

　　　同社は、最大吊り上げ荷重51tの海外向けラフテレーンクレーン「GR-500EXL」を15年3月発売。
　　50tクラスでクラス最長の42mブームを採用。不整地や軟弱地盤、狭い都市型工事の現場向けに
　　売り込む。
　　　（１１月１３日　日刊工業新聞）

３７．極東開発工業の車両運搬車

　　　同社は、1台積み車両運搬車「フラットップZeroⅡ」を発売。従来製品の基本性能や装備は
　　維持し、洗練されたデザインを採用。運転席からの視界が良好な斬新なデザインを採用。FRP
　　製カバーにより防錆性も向上した。
　　　（１１月１４日　日刊自動車新聞）

　　　同社は、全面改良した新型フォークリフト「GENEO」が14年のドイツデザイン賞で特別賞を受
　　賞したと発表。ドイツデザイン賞は世界的に有名なデザイン賞の一つで、今回は世界各国から
　　2250点がノミネートされた。
　　　（１１月１５日　日刊自動車新聞）

　ﾔﾝﾏｰは､無線による遠隔操作が可能な小型電動建設機械のｺﾝｾﾌﾟﾄﾓﾃﾞﾙを開発したと発表した｡
　　運転者はﾍｯﾄﾞﾏｳﾝﾄﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｰを装着｡10台のｶﾒﾗ映像から再現した3次元映像を見ながら離れた場所
　　で操作できる｡
　　　　（１１月２０日　日刊工業新聞）

　同社はKCMの株式を追加取得し､15年10月に完全子会社化する｡土砂の積み込みなどに使うホィ
　　ールローダを手がけるKCMを取り込み､ホィールローダー事業の製品群拡充や開発､生産､販売強
　　化を狙う｡
　　　（１２月1日　日刊工業新聞）

　14年度の日本の航空機産業の生産額は初めて1兆5000億円の大台を超え､過去最高となる見
　　通しとなった｡米ボーイング社の中型機や大型機向けの部材など､民間分野の伸びが全体をけ
　　ん引する｡
　　　（１１月７日　日刊工業新聞）

　乗用車ﾒｰｶｰ8社の14年4―9月期連結決算が出そろい､ﾀﾞｲﾊﾂを除く7社が増収増益となった｡消
　　費増税を受けた国内販売の不振を､北米を中心とした海外販売の好調がｶﾊﾞｰ｡世界販売は7社が
　　増加した｡
　　　（１１月７日　日刊工業新聞）

　同社は､15年3月期連結業績の営業利益を5月公表値比2000億円増の2兆5000億円(前期比9･1
　　%増)に上方修正したことを発表した｡純利益も、同2200億円増の2兆円(同9･7%増)に上方修正
　　した。
　　　（１１月６日　日刊工業新聞）

　自工会が発表した日系自動車メーカーの14年上半期の海外生産台数は､前年同期比4.5%増の
　　871万0839台とプラスだった｡アジアは同1.7%増の452万1614台｡北米は同3.1%増の241万3765台
　　だった｡
　　　（１１月６日　GAZOO.COM）

　工作機械主要8社の10月の受注実績が判明した。それによると、前年同月比22･1%増の480億
　　9200万円となり､14ｶ月連続のﾌﾟﾗｽ成長だった｡内需､外需ともに同20%超の伸び｡大型展示会の
　　成果があった｡
　　　（１１月１２日　日刊工業新聞）

　極東開発工業は、14年度内にﾀﾞﾝﾌﾟﾄﾗｯｸの月産能力を現状比10%増に引き上げる｡震災復興や
　　東京五輪開催に伴う道路建設工事により､建設関連の特装車需要は高水準で推移しており､増
　　産対応を進める｡
　　　（１１月１２日　日刊工業新聞）

　欧州自動車工業会、10月の欧州全域（EU＋EFTA全30か国）の新車販売結果を公表した。それ
　　によると総販売台数は111万2628台。前年同月比は6.2％増と、14か月連続で前年実績を上回っ
　　たことになる。
　　　（１１月２５日　GAZOO.COM）

　　同社は、熊本製作所で二輪車の世界生産が累計で３億台達成記念式典を開催したと発表。
　　49年にドリ－ム号を量産してから9月までの累計。世界的にも生産３億台は世界初となる快挙
　　である。
　　　（１１月２６日　日刊自動車新聞）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
４９．認証　指定ともに増　

　国交省の発表によると、14年9月末の工場数は、認証工場は前月比17増の9万2227工場で4ヶ
　月連続の増、新規103、廃止86。指定工場も13増の2万9638で新規32、廃止19。専門認証工場
　は同20増の6432工場で14ヶ月連続の増となった。
　　　（１１月２７日　日刊自動車新聞）

自工会は、この度14年10月の国内生産･輸出実績をまとめて公表した。それによると､4輪車
　の国内生産が前年同月比6･3%減の81万6936台と､4ｶ月連続のマイナスとなった｡消費増税後の需
　要停滞が継続｡
　　（１２月1日　日刊工業新聞）

　自販連と全軽協が発表した１４年１１月の新車販売台数は、前年同月比９・０％減の４１
　　万６１３９台と５カ月連続で前年同月実績を下回った。消費増税後の需要低迷が続き、減少
　　幅は２カ月連続で拡大。
　　　（１２月２日　日刊工業新聞）

　同社は、水素ステーションで、燃料電池自動車（FCV）用に供給する水素の販売価格を1キ
　ログラム当たり1100円に決定したと発表した。1100円は、ハイブリッド車並の価格になるとし
　ている。
　　（１１月１７日　GAZOO.COM）

　自工会は、消費税引き上げ延期をにらみ、車体課税の減税処置を政府与党に求めていく。経
　済の牽引役を期待されている自動車としてはかなりの足掛けになる。「環境性能課税」などと
　は別にユ－ザ－負担の軽減処置も求める。
　　（１１月１８日　日刊自動車新聞）

　工作機械主要18社の15年3月期業績は利益予想を公表した14社のうち13社の営業利益が増加
　　する｡売上高予想は18社中17社が増収を見込む｡国内販売が好調なほか､米国や中国､欧州の回
　　復が理由だ｡
　　　（１１月１９日　日刊自動車新聞）

　同社は､産業用で初めて純国産独自技術の水素液化ｼｽﾃﾑを開発し､水素液化試験を開始する
　　と発表｡新しいｴﾈﾙｷﾞｰとして水素が注目されている中で､水素を輸送しやすいように液化する
　　技術の確立を目指す｡
　　　（１１月１９日　GAZOO.COM）

　JAFは燃料電池車と水素インフラへの対応強化に乗り出す。次世代環境対応車の本命として
　　期待が高いFCV「MIRAI」を発売するなど、自動車メ－カ－はFCVの実用化を加速している。自
　　動車やエネルギ－団体・企業と連帯を深めていく。
　　　（１１月２０日　日刊自動車新聞）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

５７．影薄いエコカ－

　米ロサンゼルス自動車ショ－が環境規制が全米一厳しいカリフォルニア州で開催された。
　米国市場の活況を享受したいカ－メ－カ－の思惑で6割が最先端エコカ－の高級車。BZ、トヨ
　タなど高価格、高性能モデルの発表が相次いだ。
　　（１１月２１日　日刊自動車新聞）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５８．ﾐﾄﾞﾘﾑｼを原料にした航空機燃料

　ﾕｰｸﾞﾚﾅは､微細な藻類のﾐﾄﾞﾘﾑｼを原料とする航空機燃料の生産設備について､15年9月期中
　　に着工することを明らかにした｡投資額は43億円弱｡技術実証し､18年に技術を確立｡20年に
　　実用化する計画だ｡
　　　（１１月２０日　日刊工業新聞）

　ﾔﾏﾄｵｰﾄﾜｰｸｽは物流会社などに出向いてﾄﾗｯｸを整備するｻｰﾋﾞｽを始める｡重大な故障を防い
　　で車両の稼働率を高めることで､顧客企業を増やす｡現在は国内の事業用ﾄﾗｯｸの1割を整備し
　　ている。
　　　　(１１月２６日　日経Web）

　ﾎﾞｯｼｭは､ﾄﾞｲﾂ国内で13年に新規登録された車両のﾄﾞﾗｲﾊﾞｰｱｼｽﾀﾝｽ機能について調査を実施｡
　　295万台の乗用車のうち､ほぼ4分の1に､事故を引き起こす前にﾄﾞﾗｲﾊﾞｰに疲労を警告するｼｽﾃﾑ
　　が装備されていた｡
　　　（１１月２６日　GAZOO.COM）

　第52回技能五輪全国大会の競技が11月28日の開会式で始まった。23歳以下の青年技能者を
　　対象に機械系、金属系、電子技術系など41職種で技術レベル日本一を決めるもので全国から
　　1200名が参加した。
　　　（１１月２６日　日刊自動車新聞）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

ニュース便覧

２０１４年１２月号（通巻第３５５号）

　　　　　　
　　　　　　平成２６年１２月３日編集
　　　　　　　　編　集　委　員

委員長　　滝本愼也　（有）滝本計器製作所
委　員　　新保算章　旭産業（株）
委　員　　山田勝己　三栄工業（株）
委　　　員　　　簡　　恭　　(株）東日製作所