　　 TONEは、板金や溶接作業に用いる「ｸﾞﾘｯﾌﾟﾌﾟﾗｲﾔ」を発売。従来品の「VP-250」に最大口開
　き幅25、35ｍｍの２ｻｲｽﾞを追加したほか、「ﾛﾝｸﾞﾉｰｽﾞ」「溶接用」「板金用」など６ﾀｲﾌﾟ12
　種類を新たに加えた。
　　（３月７日　日刊自動車新聞）

　　同社は、「9.5sq.ロングフレックスラチェットハンドル」と「9.5sq.ショートフレックスラ
　ッチェットハンドル」を発売。小判型ヘッドに90枚ギアを採用し、送り角度は４度とした。価
　格はロングが2万3300円、ショートが1万7800円。
　　（３月９日　日刊自動車新聞）

　　同社は､ﾊﾞｯﾃﾘｰ式半自動ﾄﾙｸﾚﾝﾁ｢HACｼﾘｰｽﾞ｣を発売した｡仮締めから本締めまで完了することが
　可能｡ﾌﾞﾙｰﾄｩｰｽで締め忘れ防止(ﾎﾟｶﾖｹ)用の締付完了信号を無線送信するため､ﾎﾟｶﾖｹもｺｰﾄﾞﾚｽで
　できる｡
　　（３月１６日　日刊自動車新聞）

　　ｻﾝｺｰﾃｸは､業務用呼気ｱﾙｺｰﾙ測定器｢ST―3000｣を発売した｡ｾﾝｻｰ方式はｱﾙｺｰﾙ以外のｶﾞｽには反応
　しにくい燃料電池式を採用した｡初年度の販売目標は2千台｡従来製品より測定時間を5～13秒に
　短縮した｡
　　（３月１６日　日刊自動車新聞）

　　同社は、フロンガス回収・再生・真空引き・充てん装置の「CS-EMZ-WS」を発売。独自のオ
　イルセパレーターシステムにより、故障の原因となるオイルの混入を防ぐ「エコマックスWシ
　リーズ」の設計思想を引き継いだ新製品。
　　（３月２０日　日刊自動車新聞）

　６．ｶﾀﾛｸﾞに最新版

　　東日製作所は、最新ｶﾀﾛｸﾞ「東日ﾄﾙｸ機器総合製品案内2015・０３」を発行した。ｳｪﾌﾞｻｲﾄから、
　PDFﾃﾞｰﾀｰや電子ｶﾀﾛｸﾞとして閲覧できる。「ｽﾋﾟﾝﾄﾙｸST3/ST3-BTｼﾘｰｽﾞ」やｺｰﾄﾞﾚｽﾀｲﾌﾟの「ﾊﾞｯﾃﾘｰ
　式半自動ﾄﾙｸﾚﾝﾁHACｼﾘｰｽﾞ」など新たに搭載した。
　　（４月２日　日刊自動車新聞）

　７．空研　小型･軽量ﾊﾟｰﾑ型ｵｰﾋﾞﾀﾙｻﾝﾀﾞｰ

同社は､小型･軽量のパーム型オービタルサンダー｢KOS―42(非吸塵式)｣と｢KOS―42S(吸塵式)｣
　を発売した｡自動車のバンーパーやパネルの足付け作業などに適する整備機器｡新設計のエアモ
　ーターを採用し､ねばり強くパワフル｡
　　（４月６日　日刊自動車新聞）

同社は､ｺﾝﾊﾟｸﾄｻｲｽﾞの簡易型ﾄﾙｸ測定器｢ﾄﾙｸﾁｪｯｶｰ｣を発売した｡簡単操作で始業前･終了時に
　ﾄﾙｸﾚﾝﾁの日常点検が工場などの現場で行える｡LEDﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｰ表示により簡単に誤差なく数値が
　読み取れる｡
　　（４月６日　日刊自動車新聞）

オートモーティブエナジーサプライは､持ち運びできる蓄電池を発売する｡電気自動車(EV)｢リ
　ーフ｣に搭載されているリチウムイオン電池をスーツケースサイズに納めたもので､レジャーや
　災害時での利用を見込む｡
　　（３月５日　日刊工業新聞）

１０．ﾋﾞｰﾄｿﾆｯｸ　ｱｲﾄﾞﾘﾝｸﾞ停止する装置ｵﾌに

同社は､アイドリングストップ機能をオフする｢ISC2｣の販売を開始した｡アイドリングストッ
　プ機能によって発生する発進時の遅れや､エアコンが送風になる､バッテリーの寿命が短くなる
　といったデメリットを解消する｡
　　（３月６日　日刊自動車新聞）

同社は､ドライブレコーダー｢DRY―AS400WGc｣を発売する｡事故の未然防止をサポートするア
　クティブセーフティ機能を搭載した｡｢レーンキープアシスト機能｣､｢前方衝突防止アラート機
　能｣､｢スタート･インフォーメーション機能｣の3種類｡
　　（３月１８日　日刊自動車新聞）

同社は､ドライブレコーダー｢スマートレコ｣シリーズに｢スマートレコ･タッチi｣と｢スマート
　レコ･タッチアーパン｣を追加し発売した｡スマートレコ・タッチiは､Gセンサーｰや2･4インチの
　タッチパネル､日本語での音声案内機能を搭載したエントリーモデル｡
　　（３月２０日　日刊自動車新聞）

　　ｽｽﾞｷは、軽自動車「アルトターボRS」を発売したと発表した。独自開発した過給器（ターボ）
　を搭載した。ｻｽﾍﾟﾝｼｮﾝの改良や車体剛性を高めたｽﾎﾟｰﾂﾀｲﾌﾟで、アルトのターボ車は15年ぶり
　の復活となる。
　　（３月１２日　日本経済新聞）

テスラーモータージャパンは、日本の顧客を対象とした､買取価格保証プログラムの提供を開
　始した｡買取価格保証プログラムとは､予め保証した価格で『モデルS』をテスラが買い取るとい
　うもの｡
　　（３月１３日　GAZOO.COM）

　　同社は、16年から英国工場で北米向け小型車を生産すると発表した｡台数は年3万～4万台
　の見込みで工場の稼働率を高める｡これに先立ち､今夏にはﾒｷｼｺで生産する小型SUVを欧州市場
　に投入するとのこと｡
　　（３月１７日　日経Web）

１６．日産　ﾛｼｱ･ｻﾝｸﾄﾍﾟﾃﾙﾌﾞﾙｸ工場を停止

同社がﾛｼｱのｻﾝｸﾄﾍﾟﾃﾙﾌﾞﾙｸ工場を停止したことが分かった｡停止期間は16日から31日まで｡
　ﾛｼｱ経済の悪化を受けた販売低迷が主因で､生産調整を実施する｡2月のﾛｼｱ新車販売台数は前
　年同月比38%減少｡
　　（３月１９日　日刊工業新聞）

同社は、14年の世界販売台数が、前年比13.6％増の2万1638台となったと発表した。日本
　国内は同18.1％増の1万1257台。東南アジアでのマイナス分を相殺し、全体台数の押し上げ
　につながった。
　（３月１９日　GAZOO.COM）

同社が円安を受けて､国内生産車両の部品調達先を海外から国内に切り替えていることが分
　かった｡14年から金額ﾍﾞｰｽで年50億―60億円分を国内に移管した｡今後更にさらに移管を進め
　る方針。
　　（３月２０日　日刊工業新聞）

同社の発表によると、2月の国内販売は約2万3000台、このうちディーゼル車が約1万2000
　台で、全体に占めるその比率は51.9%となった。主力の多目的スポーツ車（SUV）『CX-5』の
　販売が好調。
　　（３月２４日　GAZOO.COM）

同社は､特許権を用いて事業会社から巨額な特許使用料や和解金を得ることを目的とした
　｢パテント･トロール訴訟｣に対応する特許連合｢ライセンス･オン･トランスファー(LOT)ネッ
　トワーク｣に加盟したと発表した｡
　　（３月２６日　日刊工業新聞）

同社は､15年後半に投入する車種から適用する設計改革｢トヨタ・ニューグローバル・アー
　キテクチャー｣(TNGA)について､20年頃までに世界販売台数の半数に導入すると発表した｡TNGA
　は、すべてのｸﾙﾏに展開していく｡
　　（３月２７日　日刊工業新聞）

同社が衝突回避支援などの予防安全ｼｽﾃﾑの本格展開に乗り出す｡ハイブリッド車(HV)を含め
　カローラを一部改良し､衝突回避支援など複数の機能をパッケージ化した予防安全システムを
　搭載する｡
　　（３月３１日　日刊工業新聞）

同社は､電気自動車｢BMW i3｣を､総合オンラインストアー｢Amazon.co.jp｣にて､4月1日より
　販売開始すると発表した｡外部のウェッブサイトを通じて新車の販売を行うのは､BMWジャパ
　ン名ﾝが日本初｡
　　（４月１日　GAZOO.COM）

08年秋のリーマン・ショック以降､単に台数を追うための工場は新設しないと決めた同社
　だが｢工場新設凍結｣の解除に動くと発表した｡18―19年にも中国､メキシコで新工場を稼働す
　る計画だとのこと｡
　　（４月６日　日刊工業新聞）

同社は､国産車用撥水ワイパーブレード｢シリコンプレッテ｣を発売すると発表した｡ワイパー
　ブレードのラバーに練りこまれたシリコンオイルでフロントウィンド表面を撥水コーティング
　するとともに､優れたふき取り性能を実現した｡
　　（３月５日　日刊自動車新聞）

シェフラーは、世界の自動変速機市場において22年までにDCT(デュアルクラッチトランスミ
　ッション)が約2割のシェアを得ると予測している｡欧州と中国では半数前後がDCTなのに対して､
　米州やASEAN/インドではAT/ CVTが主流｡
　　（３月６日　GAZOO.COM）

２７．中国にﾄﾞｱﾐﾗｰ開発拠点

　　市光工業は、中国江蘇省無錫市の生産拠点に開発拠点を設ける。ﾀｲのﾗﾝﾌﾟ開発拠点に続き２
　ｹ所目。市場拡大が見込める中国向けの開発を現地化することで、ﾄﾞｱﾐﾗｰの販売を強化。売上高
　を18年までに100億円まで拡大する。
　　（３月１０日　日刊自動車新聞）

同社は､約20%明るさを向上させた自動車ヘッドライト用バブルの新製品｢スクストリームア
　ルティノン HID 6200K｣を4月上旬より順次発売する｡D2タイプで3300lm、D4タイプで3000lmの光
　量を達成した。
　　（３月１８日　GAZOO.COM）

同社は､北九州学術研究都市に九州開発センターを開設したと発表した｡先進運転支援ｼｽﾃﾑ
　(ADAS)など自動車の運転支援を目的にした画像･空間認識や車両制御などの要素技術開発を進
　めるとのこと｡
　　（３月２０日　日刊工業新聞）

　　同社は、従来製品から燃費を10％改善した23tクラスの油圧ショベル「HD823MR-6」を3月下旬
　発売。3種類の操作モードのうち、中間のモードの性能を変更したことで燃費向上を実現した。
　特殊特定自動車排出ガス規制法2011年基準に対応。
　　（３月１０日　日刊工業新聞）

同社は主力の粟津工場で電力削減改革の一環として､ﾎｲｰﾙ式の建設機械の走行試験で用いるﾛｰﾗｰ
　による発電を始める｡組み立てた建機が走行する下で回転するﾛｰﾗｰのｴﾈﾙｷﾞｰで発電し､工場の操業
　に活用するとのこと｡
　（３月１６日　日刊工業新聞）

ｵﾌﾟﾃｨﾑは､ｺﾏﾂとﾘﾓｰﾄﾃｸﾉﾛｼﾞｰ分野で業務提携を行い､ｺﾏﾂの建設現場ICTｿﾘｭｰｼｮﾝ｢ｽﾏｰﾄｺﾝｽﾄﾗｸｼｮﾝ｣
　に対して､ﾋﾞｼﾞｭｱﾙﾘﾓｰﾄｻﾎﾟｰﾄｻｰﾋﾞｽを提供する｡ﾓﾊﾞｲﾙ端末を利用して､作業員が見ている現場のｶﾒﾗ
　映像を共有する｡
　　（３月２０日　GAZOO.COM）

　　同社は、最大吊り上げ荷重51tの海外向けラフテレーンクレーン「GR-500EXL」を発売すると発
　表。海外向けの同クレーンとして初めて、右ハンドル仕様と左ハンドル仕様を同時に開発した。
　価格は5000万円(消費税抜き)。
　　（３月２４日　日刊工業新聞）

同社は､オフロード法14年基準に適合した油圧駆動式の新型フォークリフト｢FH35-2｣｢FH40-2｣
　｢FH45-2｣｢FH50-2｣を発売した｡新発売の4機種は､NOx(窒素酸化物)とPM(粒子状物質)の排出量を
　大幅に低減する。
　　　（４月２日　GAZOO.COM）

　　自動車の業界団体がまとめた2月の車名別新車販売台数は、ﾄﾖﾀ自動車の「ｱｸｱ」（HV）が首位と
　なった。軽自動車ではﾎﾝﾀﾞの「N－BOX」が2ｶ月連続でﾄｯﾌﾟだった。ﾄｯﾌﾟ10のうち3車種がHVかHVを
　選べる車、６種類が軽自動車だった。
　　（３月６日　日本経済新聞）

自工会によると､15年度の国内新車販売は､5.4%減の499万1900台になる見通しで2年連続のマイ
　ナスとの予想に｡また登録車が0.4%減の309万1900台でほぼ横ばいに対して､軽自動車が12.4%減の
　190万台とのこと｡
　　（３月２０日　GAZOO.COM）

　国交省の発表によると、15年1月末の工場数は、認証工場は前月比15減の9万2262工場で8ヶ月
　振りの減、新規90、廃止105。指定工場は19増の2万9702で新規54、廃止35。専門認証工場は同17
　増の6498工場で18ヶ月連続増となった。
　　（３月１２日　日刊自動車新聞）

自工会が発表した15年2月の自動車輸出実績によると､四輪車の輸出台数は前年同月比0.3%減の
　36万5855台となり､3か月ぶりに前年同月を下回ったことになる｡また、車種別では乗用車が同0.3
　%減の31万3100台となった｡
　　（３月３１日　GAZOO.COM）

自工会が発表した15年2月の自動車国内生産実績によると､四輪車生産台数は､前年同月比5.3%
　減の81万7390台となり､8か月連続のマイナスなった｡車種別では乗用車が同6.7%減の69万2071台
　となった｡
　　（３月３１日　GAZOO.COM）

国交省は､13年度の自動車のﾘｺｰﾙ届出内容の分析結果を公表した｡それによれと届出件数は､303
　件で､前年度より5件減少したものの､ﾘｺｰﾙ対象台数が797万9000台で前年度より236万6000台増加
　して過去最多となった｡
　　（４月１日　GAZOO.COM）

自販連と全軽協が発表した14年度の新車販売台数は、前年度比6･9%減の529万7110台となり､
　4年ぶりに前年度実績を下回った｡また、登録車は同8･9%減の312万3980台で4年ぶりのマイナス
　となった｡
　　(４月２日　日刊工業新聞）

　　神奈川県内のﾄﾖﾀ自動車系ﾃﾞｨｰﾗｰ2社は5日、県と横浜市にﾄﾖﾀの燃料電池車（FCV）「ﾐﾗｲ」を
　納入した。実際に納車されたのは県内で初。同日、JX日鉱日石ﾍﾈﾙｷﾞｰは水素を充填する「水素
　ｽﾃｰｼｮﾝ」の市内２ｶ所の開所式も実施。
　　（３月６日　日本経済新聞）

４３．ﾄﾞﾗﾚｺの導入　効果危険運転が減少

全日本ﾄﾗｯｸ協会は､｢平成26年度ﾄﾞﾗｲﾌﾞﾚｺｰﾀﾞの導入効果に関する調査報告書｣を発表した｡それ
　によると「運転者の安全意識が高まった」とする事業所が72.2％、「安全運転指導に活用できた」
　という事業所も61.4％だった。
　　（３月２６日　GAZOO.COM）

燃費の良い車の自動車取得税や自動車重量税を減免する｢ｴｺｶｰ減税｣が15年度から変更となる｡
　減免幅を決める尺度として現在よりも厳しい燃費基準が主に適用され､ｶﾞｿﾘﾝ車の多くは実質増
　税となる｡
　　（３月３０日　日刊工業新聞）

ニュース便覧

２０１５年４月号（通巻第３５８号）

　　　　　　
　　　　　　平成２７年４月８日編集
　　　　　　　　編　集　委　員

委員長　　滝本愼也　（有）滝本計器製作所
委　員　　新保算章　旭産業（株）
委　員　　山田勝己　三栄工業（株）
委　　　員　　　簡　　恭　　(株）東日製作所