　　同社は、10種類の検出器を備えた小型のデジタルエンジン回転計を発売。ガソリンエンジン、
　ディーゼルエンジンと電気自動車用駆動モーターに対応する。新製品「CT-6700」は従来機と比
　べて体積を5分の１に小型化した。
　　（６月８日　日刊自動車新聞）

　　同社はこの程、自動車整備業界向け製品案内カタログを発行すると発表。業界別カタログを発
　行することで製品を探す手間を省き、機器を販売する商社営業マンらに役立ててもらう。整備業
　界でよく使用される製品を価格表付き冊子にまとめた。
　　（６月１１日　日刊自動車新聞）

　　同社は、首都圏トレーニングセンターで「新商品内覧会」を開催した。東京支店と関東支店の
　共催で、取引先32社が出展し、首都圏の顧客を中心に約700人が来場した。四輪ホイールアライメ
　ントテスターなどの足回り整備関連機器など実演。
　　（６月１１日　日刊自動車新聞）

同社は､ﾀｲﾔ交換やﾎﾞﾙﾄ･ﾅｯﾄの脱着作業に最適な｢ｴｱｰｲﾝﾊﾟｸﾄﾚﾝﾁAI4201｣を発売したと発表｡ｴｱｰ
ｲﾝﾊﾟｸﾄﾚﾝﾁｼﾘｰｽﾞ中､全長が最も短いのが特徴｡本体93ﾐﾘﾒｰﾄﾙの超小型ﾎﾞﾃﾞｨｰのため､狭い場所も対
応できる｡
　　（６月１６日　日刊自動車新聞）

　　TONEは「トルクレンチ下取りセール」を実施。同社トルクレンチやトルクレンチチェッカー
　を購入すると、下取り価格分だけ安く購入できる。他社製品や不動品も下取る。詳しい内容に
　ついては「ウェーブサイト」で確認。
　　（６月１６日　日刊自動車新聞）

同社は、小判形ﾗﾁｪｯﾄﾊﾝﾄﾞﾙﾈﾌﾟﾛｽ｢9.5sq.ｺﾝﾊﾟｸﾄﾗﾁｪｯﾄﾊﾝﾄﾞﾙ｣とそのﾊﾞﾘｴｰｼｮﾝﾓﾃﾞﾙ3点の販売を
　開始｡世界最高ｸﾗｽの90枚ｷﾞｱを搭載､差込角9.5sq.の小判形ﾗﾁｪｯﾄﾊﾝﾄﾞﾙではKTC史上最も小さ
　なﾍｯﾄﾞ部を持つ｡
　　（６月２０日　日刊自動車新聞）

　　同社は、オリジナルグッズの通信販売サイト「KTCオフィシャルショップ」で「ナンバーワン
　Tシャツ」を発売。総合カタログの表紙に掲載しているキャッチコピー「Select the No.1 tool
　 of the world」を筆記体のデザインで前面にプリント。
　　（６月２０日　日刊自動車新聞）

　　同社は、エアサンダーの下取りセールを実施。セールの対象となる機種を注文後、エアーツ
　ール及び電動ツールの回収に協力すると、1台当たり３千円または５千円で下取る。メーカー
　は問わない。詳細は同社ウェブサイトまで。
　　（６月２３日　日刊自動車新聞）

村上開明堂はﾙｰﾑﾐﾗｰにｶﾒﾗﾓﾆﾀｰ機能を搭載した｢電子ﾙｰﾑﾐﾗｰ｣を開発した｡18年度から量産に入る
予定｡1画面の｢ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞｲﾝﾅｰﾐﾗｰ｣と3分割画面の｢ﾏﾙﾁﾐﾗｰｼｽﾃﾑ｣の2種類ある｡
　（６月２０日　日刊工業新聞）

同社はタイヤ空気圧･温度モニタリングシステム(TPMS)事業で､年内に利便性を高めた運送業向
け新製品を複数投入すると発表した｡また乗用車向けTPMSの販売拡大に向けて代理店網構築にも
本格着手するとのこと｡
　（６月２０日　日刊工業新聞）

１１．ﾕﾋﾟﾃﾙ衝突警報ｼｽﾃﾑ　ﾏｴﾐﾃ　を発売

　　同社は､レーザー測距で前方車との接近を知らせる､衝突警報システムを発売する｡赤外線レー
　ザーを前方に照射し､前の車からの反射により車間距離を測定｡走行中､前方車両との接近を知ら
　せる。
　　（６月２３日　GAZOO.COM）

１２．市光工業 Mono LED新用途向け

　　同社は、自動車ランプ用ソケット型発光LED｢Mono LED｣の新用途向け2品を､18年度に発売する
　と発表した。車種向けに実用化する｡開発しているのは方向指示用のターンランプとDRL(昼間点
　灯ランプ)の2種｡
　　（６月２８日　日刊工業新聞）

同社は､自動車ﾒｰｶｰとして初めて､CO2由来の樹脂部品を使用する｡ﾌｫｰﾄﾞﾓｰﾀｰが開発したのは､CO2
を原料とした発泡ﾌｫｰﾑやﾌﾟﾗｽﾁｯｸ｡このCO2由来の樹脂部品を､ｼｰﾄやﾎﾞﾝﾈｯﾄ裏の素材などに用いる予
定とのこと｡
　（６月１日　GAZOO.COM）

１４．日産新型軽に自社ｴﾝｼﾞﾝ

　　　同社は、18年後半にも生産を始める軽自動車の新モデルに､自社開発するエンジンを採用する
　方針を固めた｡現行モデルは三菱自のエンジンを採用しているが､自社開発で性能を向上したエ
　ンジンに切り替える｡
　　（６月３日　日刊工業新聞）

　　国土交通省は、本社に道路運送車両法に基づき立ち入り検査する。OEMを含む計２６車種約
　２１４万台で、燃費算出に必要な「走行抵抗値」を国の規定と異なる方法で計測。正しい方法
　で測ったように装った書類を国へ提出していた。
　　（６月３日　日本経済新聞）

　　メルセデス・ベンツ日本は、最高級車「Sクラス」オープンカーを４４年ぶりに発売。時速５０
　Km以内なら、走行中でも２０秒で屋根を開けることができる。価格は２１４５万円～３４１７万
　円で、納車は１０月以降を予定している。
　　（６月３日　日本経済新聞）

　　VWの５月の国内での新車発売台数が前年同月比１割増になった。「ゴルフ」や１月に発売したミ
　ニバンが販売をけん引している。２０１５年９月に米国で発覚した排ガス不正問題の影響が薄らい
　だ可能性がある。
　　（６月３日　日本経済新聞）

同社が､燃費試験データの不正が発覚した26車種全てについて､法令に基づく走行試験によるデー
タの実測をしていなかったことが分かった｡当初は｢実測もしていた｣と弁明していたが､このたびこ
の説明を一転させた｡
　　（６月７日　日刊工業新聞）

同社は､車両の運転席に置いたスマートフォンの計測データから交通渋滞の発生の可能性などを
推定する技術を開発した｡スマホに装備した加速度センサーを使って車速や加減速の情報を収集し､
渋滞の度合いを判定｡
　（６月８日　日刊工業新聞）

同社は、5月の新車販売の結果を明らかにした｡それによると総販売台数は2万8779台｡前年同月
比は17.2%減と､7か月連続で前年実績を下回った｡違法なソフトウェア搭載の影響が販売面に表れ
ていることとなる｡
　（６月９日　GAZOO.COM）

２１．日産ﾊﾞｲｵｴﾀﾉｰﾙで発電した電気で走行

　　　同社は､バイオエタノールで発電した電気で走行できる燃料電池システム技術を発表した｡車
　両内でバイオエタノールから水素を生成し発電し､EVのモーターを駆動できる｡水素インフラが
　必要なくなるほか､ランニングコストが安い。
　　（６月１５日　日刊工業新聞）

　　日産自動車は低価格モデルより３割程度に抑えたEV車を中国市場に投入する。提携先の大手
　東風汽車集団と共同開発する。中国は大気汚染の改善や産業育成を狙い、国を挙げてEVの普及
　を進めている。
　　（６月２０日　日本経済新聞）

同社のAI研究開発拠点のギル・プラットCEOは､緊急時のみAIが運転を支援する自動運転車を
｢2､3年内に実現したい｣と語った｡完全自動運転車については時期を明言せず｢段階的に実現する｣
とした｡
　（６月２１日　日刊工業新聞）

　　マツダは２０１８年度に多目的スポーツ車「SUV」の世界生産・販売台数を１５年度実績比約
　１．５倍にあたる８０万台程度に増やす。既存の生産能力の範囲で世界的に人気が高まるSUV車
　に対応する。
　　（６月２１日　日本経済新聞）

　　三菱自動車の連結最終損益は1000億円の赤字に転落する見通し。4車種を保有する顧客への賠
　償金など５００億円の損失を見込み、軽自動車をOEM供給する日産自動車、部品メーカーなどへ
　の補償も重荷となる。
　　（６月２２日　日本経済新聞）

２６．軽生産ライン再開

　　三菱自動車が７月４日にも水島製作所のラインの稼働を再開する。熊本地震や燃費改ざんを受
　け４月から軽の生産を停止、3600人の従業員のうち1300人が一時帰休となっている。試験運転を
　始め、量産に向けた準備に着手する。
　　（６月２４日　日本経済新聞）

　　英国にはトヨタ、日産、ホンダが生産拠点を持ち、主にEU域内への輸出拠点としている。英国
　のEU離脱によって輸出関税の恩恵が無くなれば英国に工場を持つ利点も減少する。３社の主要サ
　プライヤ－も進出し、今後の戦略を再考される。
　　（６月２５日　日刊自動車新聞）　

　　独VWよるﾃﾞｨｰｾﾞﾙ車排ガス不正問題で、総額147億ドル（約1.5兆円）を払うことで米当局と和
　解した。排気量2000CCの不正車の買い戻し金や罰金、集団訴訟の和解金約100億ドルを支払う。
　トヨタリコール問題を上回り、過去最高となる。
　　（６月２９日　日本経済新聞）

両社は、燃費不正問題の影響でこれまで中止していた軽自動車計４車種の販売を再開すると発
表した。不正対象車を生産していた三菱自動車の水島製作所の製造ラインも４日にも再開する計
画とのこと。
　（６月３０日　日刊工業新聞）

３０．日産・自動運転に癖を反映

　　同社は、20年に実用化する市街地での自動運転に、コンピュ－タ－の学習機能を使用してドラ
　イバ－の運転癖を反映させる走行プログラムを採用する。ブレ－キのタイミングなどの運転を記
　憶して走行パタ－ンを再現する。
　　（７月５日　日刊自動車新聞）　

同社は、16年秋に発売するﾌﾟﾗｸﾞｲﾝﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞ車の新型｢ﾌﾟﾘｳｽPHV｣にﾊﾟﾅｿﾆｯｸの太陽光発電ﾊﾟﾈﾙを
採用すると発表した｡新型ﾌﾟﾘｳｽPHVは車の屋根(ﾙｰﾌ)に取り付けた太陽光発電ﾊﾟﾈﾙで発電した電力
を走行に使う。
　（７月６日　日刊工業新聞）

　　日産自動車は、仏ルノーとの提携によるシナジー（相乗）効果が１５年度に前年比１３％増の
　４３億ユーロ（約４９００億円）に達し、提携が始まって以来最高になった。内訳は、日産が25
　億ユーロで、仏ルノーが18億ユーロだった。
　　（７月６日　日本経済新聞）

　　日産自動車は、中国での6月新車販売台数が前年比１７％増の10万9100台。前年実績を上回る
　のは4ヶ月連続。小型車に対する減税措置効果に加え、多目的スポーツ車（SUV）人気の底堅さに
　支えられ、好調な販売を維持した。
　　（７月６日　日本経済新聞）

　燃費不正問題で軽自動車の生産を停止していた三菱自は水島製作所周辺のサプライヤ－など向
　けの説明会を開催した。燃費データ改ざん発覚後、初めてサプライヤ－に説明した。地元自治体、
　銀行を含め約350社から500人が集った。
　　（７月４日　日刊自動車新聞）　

３５．米当局　ﾃｽﾗ車死亡事故の調査開始

　　米運輸省道路交通安全局は米電気自動車(EV)メーカー､テスラ・モーターズの｢モデルS｣セダン
　が関与した死亡事故の調査を開始した｡事故発生時､一部の自律運転機能を持つ｢オートパイロッ
　ト｣が使用されていた｡
　　（７月１日　日刊工業新聞）

　　トヨタテクニカルディベロプメントTTDCは自動操縦システムを開発した。ドライバ－が乗車
　し状況が変化した場合に人が運転を代わる部分自動でで2017年に実用化し発売する。将来は安
　全性を高めて無人運転システムを目指す。
　　（７月１日　日刊自動車新聞）　　

　　トヨタ自動車とKDDIは、外部と情報をやりとりする「コネクテッドカー（つながる車）」を対
　象とした通信サービスで協力すると発表。２０２０年までに通信端末を標準装備する。年間４００
　万台規模の新車がインターネットにつながる。
　　（６月３日　日本経済新聞）

東芝は､単眼カメラで撮影した1枚の画像から､カラー画像と距離画像を同時に取得できる撮像
技術を開発したと発表した｡近年､自動車の運転支援システムなどで､カメラによる画像センシン
グの重要性が増している｡
　　（６月９日　GAZOO.COM）

３９．ﾊﾟﾅｿﾆｯｸ　異種材のﾚｰｻﾞｰ接合で新工法

　　同社は炭素繊維強化プラスチック(CFRP)とアルミニウムなど異なる種類の材料をレーザーで
　接合する新工法を開発した｡異種材料を最適な場所に使う自動車のマルチマテリアル化を促進
　するとのこと｡
　　（６月１６日　日刊工業新聞）

４０．ﾃﾞﾝｿｰ生産のCO2排出半減へ

　　　同社は､25年の環境目標｢デンソーエコのビジョン2025｣を策定したと発表した｡生産活動での
　二酸化炭素(CO2)排出量の12年比半減などを盛り込んだ｡グローバルの新車全体のCO2排出量2分
　の1も目標とした｡
　　（６月１７日　日刊工業新聞）

４１．市光九州拠点を増強

　　同社は、九州市光工業の生産能力を20億―30億円かけて増強すると発表｡SUV向けﾘｱｺﾝﾋﾞﾈｰｼｮﾝﾗ
　ﾝﾌﾟなどの注文が多く､現在生産を手がける藤岡製造所がﾌﾙ稼働状態にあるため､能力増強で安定
　供給を図る｡
　　（６月２３日　日刊工業新聞）

　　パナソニックは１１月から米電気自動車大手テラス・モーターズと建設中の車載電池工場で
　量産を始める。テラスの新型車の受注が好調なため稼働時期や増産投資を前倒しする。北京汽
　車集団とEVの基幹部品も合弁生産する。
　　（６月２１日　日本経済新聞）

　　ホンダは17年度から順次、ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄ車に使うﾘﾁｳﾑ電池のﾘｻｲｸﾙ網を整える。HV車は国内保有台
　数約８％まで達し、20年以降に廃棄車が急増する見通し。レアメタルの含有量の８０％を回収
　してニッケル水素電池の原料などに再利用する。
　　（６月２７日　日本経済新聞）

４４．東海理化動車用の電子ミラー開発

　　　同社は電子ﾐﾗｰを開発し､自動車ﾒｰｶｰへの提案を始めた｡自動車のｻｲﾄﾞﾐﾗｰ大手の同社は､電子ﾐﾗ
　ｰが欧州や日本で解禁されたのを受け､本格展開に乗り出す｡音声やﾓｰｼｮﾝでﾄﾞｱを開閉するｽﾏｰﾄｷｰ
　も開発｡
　　（６月３０日　日刊工業新聞）

４５．タカタ・終わらないリコ－ル

　　タカタ製エアバック用インフレ－タ－のリコ－ル範囲が拡大されたことに伴うリコ－ルの届
　出が本格化してきた。6月上旬のトヨタ、ホンダに続きマツダなど５社が合計144万台を届け出た。
　異常破裂事故が海外で続いている。
　　（７月２日　日刊自動車新聞）　　　　　

　同社は、大容量のリチウムイオンバッテリーを搭載する20t級ハイブリッド油圧ショベル「SK200H」
　を11月に発売する。充放電機能を持つキャパシターを使用していた従来のハイブリッド機に比べて
　蓄電池を大幅に増やせるのが特徴。
　　（６月６日　日刊工業新聞）

　同社は、特定特殊自動車排出ガス規制法2014年基準に対応する中型油圧ショベル2機種を発売。
　稼働状況に合わせた機体の総合制御機能を強化し、燃料消費量を従来機に比べて12％低減した。
　国内で合わせて年間800台の販売を目指す。
　　　(６月７日　日刊工業新聞)

　同社は、旋回速度制御システムを搭載したバッテリーフォークリフト「QuaPro-B」を発売。省エ
　ネルギー化も進め、標準モードで8.5時間、ECOモードで9.5時間の稼働ができ、定格荷重は、0.9～
　3.5t。価格は1.5tタイプで318万円（税抜き）
　　（６月７日　日刊工業新聞）

４９．ｺﾏﾂ　ｽﾏｰﾄｺﾝｽﾄﾗｸｼｮﾝ体感施設　全国展開

同社は､関東に続き国内2拠点目となるコマツIoTセンター九州を開設した｡コマツIoTセンタは､同
社の建設現場向けICTソリューション｢スマートコンストラクション｣を実際に体感し､より深く理解
してもらうための施設｡
　（６月１５日　GAZOO.COM）

　同社は、小型トラクター「RTSシリーズ」を月内に発売すると発表。15年ぶりにフルモデルチェン
　ジした機種で、作業機が上がると、作業機の爪の回転が自動停止する機能を搭載。旋回中に泥が飛
　散するのを防ぐとともに安全性も高められる。
　　（６月１６日　日刊工業新聞）

　　5月の国内新車販売台数（軽含む）は前年同月比1.2％減の33万１５８７台だった。三菱自動
　車の燃費データー不正影響で三菱・日産の軽が１４．３％減。燃費試験で不正があったスズキも
　１５．４％減の3万8094台だった。
　　（６月２日　日本経済新聞）

5月の普通トラック(積載量4トン以上の大型と中型トラック)の販売台数は､前年同月比15･4%増
の6129台と､2ｶ月連続で前年同月実績を上回った｡代替需要を中心に大型と中型トラックともに堅
調に推移した。
　（６月３日　日刊工業新聞）

インドﾞ自動車工業会は、インド国内の5月の新車販売の結果をまとめて発表した｡乗用車と商
用車を合わせた総販売台数は､28万8729台｡前年同月比は8%増と､11か月連続で前年実績を上回っ
たこととなる｡
　（６月１０日　GAZOO.COM）

欧州自動車工業会は､5月の欧州全域の新車(乗用車)販売結果を公表した｡それによると総販
売台数は133万0599台となり、前年同月比としては15.5%増と､33か月連続で前年実績を上回った
こととなる｡
（６月２０日　GAZOO.COM）

国交省は､道路運送車両法の保安基準を改正すると発表した｡それによると異常時､効果的な
車外報知を可能とするため､報知のための電光表示器の設置や､緊急停止時に限って制動灯を点
滅させることができるように改正｡
　（６月２４日　GAZOO.COM）

国交省発表の16年5月末工場数は、認証工場前月比14減9万2034工場。指定工場2減2万9844。
　専門認証工場6799工場21増で専門認証工場2ヶ月振りに増加。前年同月比認証124減、指定123
　増、専門認証204増。
　　（６月３０日　日刊自動車新聞）

16年上期の新車販売統計が公表された。それにによると､総販売台数は前年同月比4.8%減の
254万7354台となった｡一方登録車はプラスに浮上したものの､増税などの影響で軽自動車は2ｹﾀ
減となった｡
　　（７月１日　GAZOO.COM）

IHSオートモーティブは､35年までに世界中で約2100万台の自動運転車が販売されるとの見通
しを発表｡普及では米国がいち早く世界をリードし､日本は20年の東京五輪に先立って､普及が進
むとみている｡
　（６月９日　日刊工業新聞）

燃費試験不正問題を受け､国交省は､自動車の型式指定審査におけるメーカーの不正行為の再発
防止を検討する作業部会を開き､中間とりまとめとして､データ測定時にその抜き打ち検査を実施
することを決めた｡
　　（６月１１日　日刊工業新聞）

６０．ﾐﾗｰﾚｽ車を解禁へ　

　　国交省は､道路運送車両の保安基準を一部改正しﾊﾞｯｸﾐﾗｰに代わる電子ﾐﾗｰを認可するため｢ｶﾒﾗﾓﾆ
　ﾀﾘﾝｸﾞｼｽﾃﾑ｣の基準を整備すると発表した｡ﾐﾗｰﾚｽ車を解禁する｡ﾊﾞｯｸﾐﾗｰなどに関する国際基準が改
　正された。
　　（６月２０日　GAZOO.COM）

同社は、ICカードリーダを搭載した｢テレマティクスドライブレコーダ THD―501｣を7月末に発
売する｡社員証などNFC(近距離無線通信技術)対応のICｶカードをかざすことで､運転者とひも付け
て記録ができる｡
　　（７月２日　日刊自動車新聞）
　　　　　　　　

ニュース便覧

２０１６年７月号（通巻第３７１号）

　　　　　　
　　　　　　平成２８年７月６日編集
　　　　　　　　編　集　委　員

委員長　　滝本愼也　（有）滝本計器製作所
委　員　　新保算章　旭産業（株）
委　員　　山田勝己　三栄工業（株）
委　　　員　　　簡　　恭　　(株）東日製作所